会社案内、学校案内、パンフレット、ポスター、チラシ、冊子、雑誌広告、DM、封筒などの 出版・印刷物のデザイン、編集から印刷まで印刷関連の幅広い業務をご提供致します。

お客様のニーズにマッチした、Illustrator、 Photoshopなど各種アプリーケーションで対応しております。

パンフレット、チラシ、カタログ、雑誌、マニュアル等のデザイン・制作を行っています。

お客様の意向に沿ったレイアウト・デザインの提案と、印刷物完成までの工程がスムーズに 進むようなデータ作りを致します。

一般文書、マニュアル、取扱説明書、パンフレット、カタログ、IT、ホームページ、 ソフトウエアローカライズ、企画書、論文、法律、特許、医療、土木、建築、機械、技術、 金融、自動車、通信、証券、経済、貿易、治験、映像、広告

翻訳原稿や完成データはPDF化やアウトライン処理したものを、メールやCD-R等を 使用して納品致します。

その他の納品方法もご相談頂ければご要望に応じます。

• • 1.【見積もりのご依頼】
  • ■お見積りフォームにご記入の上、送信してください。
  • ■ページ数、カラー数、印刷媒体、用途、専門性などついては、可能なかぎり詳しいご記入をお願いします。
  • ■原稿はFaxもしくは、e-mailでも対応可能です。
  • （見積りに際し、原稿を全て送付不可能な場合はご相談ください）
  • ■納品後のトラブル防止のため、最終的な用途をお知らせください。（例えば、印刷、Web用データ、社内文書など）
  • ■納品方法やファイルの種類、バージョンなどをご確認ください。
• • 2.【見積書発行】　　※見積は完全無料
  • ■お見積りフォームの送信内容をもとに、見積書をFaxもしくはe-mailで発行します。
  • ■正式な見積書（社印捺印）がご入用の際は、お申し付けください。郵送致します。
• • 3.【正式なご発注】
  • ■見積書の内容をご確認の上、正式にご発注をご希望の際には、Faxもしくはe-mailで「発注」と ご記入の上、ご返信ください。
  • ■作業の開始は、正式なご発注をいただいてからとなります。
  • ■初めてお取引される方は、請求書宛名、送付先をお知らせください。
  • ■個人様の場合は先払いとなります。
• • 4.【DTPスタッフ手配】
  • ■独自データーベースの中から、ご依頼の内容に沿った優秀なスタッフを厳選します。
  • ■原稿を翻訳される場合は、事前に翻訳作業が必要となります。
• • 5.【DTP作業】
  • ■作業に要する期間は、ページ数・レイアウトの細かさ・納品形態などによって変わります。
  • ■ご発注が決まった時点で納品までのスケジュールはお知らせ致します。
• • 6.【社内チェック・お客様へ校正提出】
  • ■社内にて厳正にチェックした制作物をお客様に校正していただきます。
• • 7.【校正の修正と最終確認】
  • ■お客様からの修正を行った後、再度社内にて最終確認を行います。
  • ■オプションにて、この時点あるいは原稿の時点でネイティブによる内容チェックも可能です。
• • 8.【納品について】
  • ■DTPのデータ形式はAdobe Illustrator（アドビ・イラストレータ）または Adobe Indesign（アドビ・インデザイン）です。 バージョン及びai、eps、pdfなどの保存形式はご指定ください。
  • ■納品方法はe-mailでの添付、または弊社サーバからのダウンロードとなります。 郵送の場合は別途料金がかかります。→料金表　印刷納品をご希望の場合は事前にオプションをご指定ください。

• 1. ロシア語ネイティブが翻訳作業を行うことを原則とした、質の高い翻訳。
• （ex. 日本語への翻訳は日本人が、ロシア語への翻訳はロシア語ネイティブが翻訳します）
• 2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
• 3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
• 4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。

• 個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
• (1) お客さまの同意がある場合。
• (2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
• (3) 業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
• （この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、 適切な管理を実施します）
• (4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
• (5) 有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
• 　（この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります）
• (6) 法令等により開示を要求された場合。